メディカルダイエットはじめます
ごうだ整形外科がMedical Diet Programを開始する理由
皆様はメディカルダイエットをご存知ですか?GLP-1製剤を使ったダイエットこの事です。この薬は糖尿病の治療薬です。欧米では以前から体重減少に効果があることが立証されており、肥満症の治療薬として認可されていました。日本ではかなり限定的に使用が認められています。実際に保険適応でこの薬を使用するためには最低6ヶ月間の専門外来での栄養指導を受けることなど現実的には殆ど使用する事はできません。
整形外科の外来には膝、腰、股関節の痛みで受診される患者様がたくさんいます。関節の変形、痛みには体重が大きく関わってきます。
病院行くとまずは体重減らしなさいと言われます。私も本心では減らして欲しいですが、簡単に減量できない事は分かっているので、これ以上体重増やさない努力をしましょうと話してきました。体重減らしなさいと言う医者はどうしたらやせるか?と聞くと、運動しなさいと言います。痛くて歩く事も辛いのに運動できる訳がないじゃないですか!じゃあ食べるなですか?身体の大きく人は皆が沢山食べている訳ではありません。GLP-1ダイエットはそのような方が体重を減らして痛みを減らす方法の一つです。
しかし、糖尿病治療薬を目的外に使用するため健康保険は使用できません。
〇体重を減らす事により痛みを減らすだけではなく、別の疾患、脳梗塞や心臓疾患を減らす事ができます。
〇痛みを減らしてこれからかかる医療費を減らす事もできるでしょう。
〇また、手術前に体脂肪率が減ると麻酔のリスクが下がります。麻酔の料金も下がります。
〇体重が減ると手術しなくても良くなる事もあるでしょう。
GLP-1作動薬は糖尿病の薬ですが、血糖を下げる薬ではありません。良く誤解している人がいますが、使用により低血糖となる危険性を指摘する方がいます。GLP-1は高血糖になるとインスリンを出すように指示する薬です。使用しても基本的に低血糖にはなりません。例外は他の糖尿病の薬を併用している時です。
このように減量に有用な薬ですが、最近の報告で問題と、なっている事は筋肉量が減ってしまう事です。せっかく減量しても筋力が落ちてしまっては台無しです。
我々は整形外科です。それであれば、病院でしっかり管理しながら、筋力訓練をしてはどうでしょう?
これが私たちごうだ整形外科でメディカルダイエットをはじめる理由です。
体重を落とす事は保険診療ではできないため自由診療(自費の診療)なります。
膝、腰、股関節の痛い人が運動療法で筋力をつける事は保険で認められている治療です。
具体的方法:導入にあたり受診が必要です。(今後オンラインでの運動指導、投薬も予定しています。)
1初診時 自由診療
〇初回コンサルタント料3,300円
問診:糖尿病の治療中の方は今のところ対象外です。
大きな腹部手術をした方も難しいです。
〇血液検査4,500円 未治療の糖尿病などのチェックを行います。
〇骨密度検査1、500円:GLP-1の使用による変化を確認します。希望者のみ
運動療法の強度の決定
〇札幌はInBody検査500円(岩見沢は早急に導入準備中)
テクノジムセッティング札幌のみ:〇テクノジムワッチ貸出量3,000円(終了時返却)
※すべて行うと札幌は9,800円、岩見沢は9,300円(税別)
※札幌は別にテクノジム使用のデバイス貸出量3,000円(のちに返却)必要
使用薬剤価格(自費でかかるお薬代です。体重、BMIの変化により漸増します)※全国で一番安い価格です。
ウゴービ0.25㎎ 4週分 14,800円(税別)
ウゴービ0.5㎎ 4週分 19,800円
ウゴービ1.0㎎ 4週分 29,800円
ウゴービ1.7mg 4週分 39,800円
ウゴービ2.4㎎ 4週分 49,800円
マンジャロ2.5㎎ 4週分 15,800円(税別)
マンジャロ5㎎ 4週分 29,800円
マンジャロ7.5㎎ 4週分39,800円
マンジャロ10㎎ 4週分 49,800円
マンジャロ12.5㎎ 4週分 59,800円
マンジャロ15㎎ 4週分 69,800円
初回は原則ウゴービ0.25㎎より開始します。
※使用薬剤価格は今後改定されることがあります。
主な副作用
食欲減退、嘔気、腹痛
未承認医薬品等
ウゴービ、マンジャロは2型糖尿病の効果効能で承認されていますが、当院で行うメディカルダイエットでの使用は国内では認められていません。
入手経路
国内の医薬品卸業者より国内の承認薬を仕入れています。
国内の承認医薬品の有無
GLP-1作動薬は2型糖尿病に承認されていますが、承認されている効能効果と当院での使用目的は異なります。
諸外国の安全性情報、副作用等
GLP-1作動薬は米国FDAで肥満症治療薬として承認されています。
国内医薬品副作用被害救済制度について
万が一重篤な副作用が出た時も国内医薬品副作用被害救済制度の対象とはなりません。